エコキュートと蓄電池は併用するべき？メリットと注意すべきポイント
エコキュートを導入された方の中には、蓄電池も導入した方が良いのか悩まれている方もいるかと思います。
省エネ効果の高いエコキュートですが、近年の電気代を始めとして多くのものが値上がりをしているので、さらに節約になるのであれば導入したいところです。
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私たちのコラムでは、エコキュートに関する情報や知恵袋をご紹介します。
今回は「エコキュートと蓄電池は併用すべき？メリットと注意すべきポイント」についてご紹介いたします。
蓄電池を導入するにあたっての費用についても解説していますので、ぜひ参考にしてください。
蓄電池とは
まず、そもそも蓄電池とは、電気を貯めておくことができるシステムで、身近な例ではスマートフォンやタブレット端末に利用できるモバイルバッテリーなどが該当します。
電気を端末に貯めておく事によって、必要な時などに使えるよう準備しておくのが蓄電池の基本的な使い方です。
蓄電池は主に産業用蓄電池と家庭用蓄電池の2つの種類が挙げられます。
どちらも基本的な役割は変わりませんが、産業用蓄電池の方は工業用機械を動かすために容量が大きいという特徴があります。
蓄電池が果たす役割
自宅で使う電力を貯めておき、必要になった時に電力を使用するというのが蓄電池の基本的な役割です。
具体的には、オール電化のお家であれば、夜間の電気料金が安い時に電力を貯めておき、電気代が高い昼間に使うことで日常的に節約をすることができます。
そして、エコキュートのデメリットとして挙げられるのが、お湯がなくなってしまう点です。
お湯が無くなれば再沸騰が必要ですので、電気代が高い時間でも稼働しなければなりません。
電気ポットの消費電力が平均1kW程度ですので、何十リットルもの水を沸かすとなると、非常に多くの電気を使用してしまいます。
エコキュートは元々夜間の時間帯の電気を使用する構造になっているので、日中での沸騰を蓄電池で賄うことで光熱費を抑えられるという仕組みです。
エコキュートと蓄電池連携のメリット・デメリット
エコキュートと蓄電池の連携にはメリットとデメリットが存在します。
メリット・デメリットを理解した上で蓄電池の導入を検討してください。
メリット：停電時でもお湯を使える
エコキュートのデメリットとして、停電時にお湯が使えないという問題があります。
タンク内に残っているお湯は使用できますが、「温度調整ができない」「無くなったら追加できない」「温度が下がっていく」といった課題もあるため、やはり電気の供給は欠かせません。
そこで、蓄電池があることでエコキュートの電源が確保できるので、停電時にも心配なく使用することができます。
再沸騰は消費電力が大きいため、蓄電池の電気がなくなってしまう可能性がありますが、太陽光発電が備わっていれば継続した電気供給が可能です。
停電時のオール電化住宅では、エコキュートのみならず停電の備えとして蓄電池は活躍してくれます。
デメリット：初期費用が高い
エコキュートは家庭用だと平均して50万円程度であり、蓄電池と同時の導入だとかなりの予算を考える必要があります。
蓄電池の価格は容量や機能によって大きく幅があり、安価なものでは100万円程度ですが、高額なものになると500万円ほどの機種代金がかかるため、気軽に手が出せる商品ではありません。
蓄電池の設置費用
蓄電池の設置工事はエコキュートと同様に30万円〜50万円程度が一般的です。
業者によっては機種価格に工費がセットで含まれている場合もあるので、見積もり段階で追加費用がかかるのか事前に確認する必要があります。
また、業者によってエコキュート＋蓄電池のセット販売を行っており、工費は割安になっている場合も多いので、複数の業者に見積もりしてもらうことをお勧めします。
太陽光発電システムも合わせるといくら？
蓄電池とエコキュートの組み合わせでは、灯油やガスの料金は減らせても、電気代をなくすことはできないため使い方によっては電気料金が上がったというケースもあります。
そこで太陽光発電パネルも合わせて設置すれば、日中に発電した電気を蓄電池に貯めておけるだけでなく、エコキュートの稼働にも電気を供給できます。
太陽光発電システムの取り付け相場が5kWで130万円程度なので、蓄電池を6.5kWhとして計算すると、約400万円となり、エコキュートを合わせると500万円程度の費用になります。
エコキュートと太陽光発電については、別の記事でも紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
参考：太陽光発電は実際どう？気になるメリット・デメリット – エコキュート取り換え専門店【安心堂】 (anshindo.site)
蓄電池の補助金は？
sii（一般社団法人環境共創イニシアチブ）は、環境やエネルギー分野の技術革新を主導することが目的で、経済産業省や環境省から補助金事業を受託している団体です。
sii（一般社団法人環境共創イニシアチブ）で公募されている、DR(DER)補助金は自治体の補助金と併用できます。
上手く活用することで「国・都道府県・市区町村」全ての補助金活用で、極めて低価格で蓄電池を導入できます。
蓄電池含め、エコキュート・太陽光発電の設置は、それぞれ補助金制度がありますが、必ず給付を受けられるわけではありません。
補助金は毎年予算が決められており、予算の上限に達した時点で終了してしまいます。
2023年（令和5年）の公募は既に終了していますが、2024年(令和6年)も、DRまたはDERの補助金は公募予定です。
◆ DR(DER)の蓄電池の補助金額の推移
・2020年度(令和2年度)のDER補助金： 1kWhあたり2万円
・2021年度(令和3年度)のDER補助金： 1kWhあたり4万円
・2022年度(令和4年度)のDER補助金： 1kWhあたり3.7万円
・2023年度(令和5年度)のDER補助金： 1kWhあたり2.7万円
・2023年度(令和5年度)のDR補助金： 1kWhあたり3.2万円
補助金額は2021年度(令和3年度)の1kWhあたり4万円をピークに減額傾向です。
家庭用蓄電池の普及にともない、普及促進のための補助金は徐々に削減されます。
高額補助金が交付される今のうちに導入するのがお得です。
支給額は毎年変動しており、2023年は蓄電池の容量1hWhあたりDR補助金が32,000円、DER補助金が27,000円となっています。
例えば7kWhの蓄電池を設置したとすれば、支給額は413,000円です。
また、自治体でも補助金を支給しています。
国の施策よりも充実している場合は多く、例えば東京都だと蓄電池の1kWhあたり150,000円が支給されます。
国と自治体の補助金は併用して給付を受けられるので、東京都だと最大120万円ほどになります。
デメリットの一つである初期費用を軽減するためにぜひ最大限に活用してください。
参考：SII：一般社団法人 環境共創イニシアチブ｜トップページ
まとめ
今回はエコキュートと蓄電池の併用のメリット・デメリットについて解説してきました。
蓄電池を導入することで電気代を気にすることなく日中に沸き上げを行うことができます。
停電や災害時にも電気を使用し続けることもできて安心です。
しかし、導入するには初期費用が大きくかかりますので、各自治体から随時公募される補助金制度を活用することをお勧めです。
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